以前からやってみようと思いつつ、なかなか踏み出せなかった「ふるさと納税」。2020年、ついに重い腰を上げてやってみたところ意外と簡単だったのでやったことをまとめてみました。
ふるさと納税とは
ふるさと納税とは、自分が選んだ自治体に寄付ができる制度です。
寄付先の自治体から返礼品を受け取ることができ、手続きをすれば、寄付した金額のうち、2000円を超える部分については税金の控除が受けられます。
つまり、実質負担額2000円で様々な返礼品を受けることができる、めちゃくちゃお得な制度です。
ふるさと納税する流れをまとめると以下の4ステップです。
- その1 寄付金控除上限額を調べる
- その2 寄付先の自治体を決める
- その3 返礼品、寄付金受領証明書を受け取る
- その４ 寄付金控除の手続きを行う
ちなみに2020年時点で私は単身の確定申告不要なサラリーマンです。今回はワンストップ特例制度を利用する前提で書いていきます。
その1 寄付金控除上限額を調べる
ふるさと納税で税金の控除を受けるには上限額があり、上限額を超えた分は自己負担となってしまいます。
上限額の見積もりには年収や家族構成などで左右され、シュミレーションサイトで簡単に計算できるようになっています。
2020年分のふるさと納税をやるために10月から動き出したのですが、この場合の年収とはいつの年収でしょうか？
答えは2020年1月1日～2020年12月31日の1年間です。
つまり、私が「今年こそふるさと納税をやるぞ！」と動き始めた2020年10月時点では計算基準となる年収はまだ確定していません。
2020年の年収見込み額で計算していくことになります。
しかし、今年はコロナ禍で勤め先の業績が悪化し例年通りの賞与は見込めません。
シュミレーションサイトでは源泉徴収票をもとに計算としているところもありますが、現状手元には前年2019年分の源泉徴収票しかありません。
ここで、例年通りの収入を得ることができた前年2019年の源泉徴収票ベースで計算すると上限額をオーバーする可能性があるので注意が必要です。
今回は2019年の源泉徴収票をもとに今年減った分の賞与を計算して上限額を見積もり、結果5万円分のふるさと納税を行うことにしました。
自己負担2000円を引いた、48000円は住民税の減額として戻ってくる予定にです。
減額については2021年6月～2022年5月の住民税に反映されます。
その２ 寄付先の自治体を決める
寄付先は各種ふるさと納税サイトから申し込むことができます。
私は「楽天ふるさと納税」を利用しました。
使い方に関してはネットショッピングとほぼ変わりありません。
上限額に決めた5万円の予算と相談しながら、気に入ったものを選んでいきます。
今回はワンストップ特例制度を利用するため、寄付先は5自治体以内におさえます。
なお、ふるさと納税サイトによってはポイントが付与される場合があり、私が使った「楽天ふるさと納税」では楽天ポイントが付与されます。
さらにポイントアップのキャンペーンを活用することで金額の10％を超えるポイントを手にすることができました。
その３ 返礼品、寄付金受領証明書を受け取る
寄付後しばらくすると、自治体から返礼品や寄付金受領証明書が届きます。
私の場合。ワンストップ特例制度を利用する際に必要な書類も寄付金受領証明書が入った封筒に同封されていました。
返礼品と受領証明書は別々のタイミングで届くこともあり、私の場合およそ2か月くらいで全て手元に届きました。
寄付の時期やものによっては3か月くらいかかることもあるようです。
早いものはネットショッピング顔負けの数日で届くものもありました。
その４ 寄付金控除の手続きを行う
寄付金控除の手続きは「確定申告」または「ワンストップ特例制度」のいずれかの手続きが必要です。
今回私は「ワンストップ特例制度」を使って申請を行いました。
申請方法はこちらをご覧ください。
次年分は確定申告での申請に挑戦しようと思います！
まとめ
重い腰を上げてやってみたふるさと納税ですが、思った以上に簡単でした！
ワンストップ特例制度を使えば、計算して、選んで、受け取って、書類を返送するだけです。
実質負担額2000円で返礼品がいただけるなんて、めちゃくちゃお得です！
やらなきゃ損ですね！
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